先週の「フラワーバレンタイン推進委員会」（6月23日）で、東日本大震災の直前（2011年2月14日）に始まった活動にいったん区切りをつけて、「フラバレ」のキャンペーン推進母体を新しい組織に移行することが決まった。新組織の名称は、「一般社団法人 花の国日本協議会」である。英語名では、“Flowering Japan Council”だ。Flowerを動詞的に使用するのは、JFMAのキャッチコピー、「Shall We Flower?」と同じ発想から来ている。
新しい組織（FJC）は、一般社団法人としての法人格を持つことになる。これまでの４年間は、2月14日に向けて「一点集中」の活動だったが、これからは年間を通して活動することになる。そのため、従来とはちがって、資金と場所と人材の投入の仕方を変えていく必要がある。「軍資金」の調達方法には、一定程度の目途が立ってきたが、新しい組織を構成するメンバーや事務所の場所などは、これから議論をしていかなければならない。
フラワーバレンタインの活動が拡大してきた一番の要因は、なんといっても、テーマ設定が良かったことである。キャンペーンの候補日は、「いい夫婦の日」でも「ホワイトデー」でもよかったはずである。しかし、結果的にみると、プロモーションの軸として「バレンタインデー」（2月14日）を選んだことが、この運動を業界を超えたキャンペーンに発展させることができた最大の要因である。バレンタインデー以外では、他業界や多くのメディアをこれだけのスケールで巻き込むことは難しかっただろう。
二番目は、キャンペーンを推進する人材に恵まれたことである。実行部隊のトップを務めてくれたふたり（井上さんと小川（典子）さん）をはじめとして、ワーキンググループのメンバーには共通の特徴があった。それは、全員が年齢的に若くて（30代～40代）、しかも異業種から花業界に入ってきた人たちだったことである。マーケティング企画やIT技術や広報部門など、それぞれが得意分野をもっていたことも成功のポイントだった。
もちろん、運動が全国に広がっていったのは、業界人たちの組織的な努力と真剣さによるものである。とくに強調しておきたいのは、日頃のビジネスでは競争している組織が、フラワーバレンタインの運動に限っては、協調行動をとることができたことが大きかった。したがって、あたらしい組織の成功は、花業界として一致団結が継続できるどうかと、異業種の知恵と協力関係を今後も活用できるかどうかにかかっている。そのように私は感じている。
