国際情勢が俄かにきな臭くなってきた。トランプ大統領が仲介している、ロシア・ウクライナ情勢はどこに落ち着くのか？ プーチンは、トランプ・ディールに対応する気がさらさらなさそうだ。その一瞬の間隙を縫って、中国軍が台湾に進攻する可能性が高まっているように思う。
終戦の日（8月15日）を挟んでの2週間（８月6日～20日）、何となく嫌な胸騒ぎがしている。『ニューズウイーク日本語版』（2025年8月26日号）が取り上げた「台湾有事」を読んだのが、わが心に重たくも痛い棘を突き刺した遠因のような気もする。
実父と伯父の戦争体験のブログ（【柴又日誌】＃214：父の終戦＠八丈島（昭和20年） | 小川先生 のウェブサイト）を書いたついでに、LINEで友人たちにこの嫌な気分を伝えてみた。老若男女、相当な数の方から返信があった。わたしと同様な懸念を持つ人が、少なくないことがわかる。
軍事評論家に言わせると、ウクライナとロシア、イスラエルとガザを取り巻く今の状況は、1920～30年代の戦間期（第１次世界大戦と第2次世界大戦の間、1919年～1939年）に政治経済的な状況が酷似しているらしい。それにしても、今度の戦間期には、戦争から80年のブランクがある。
詳しくは、「特集：台湾有事、そのとき世界は、日本は」に掲載されている記事を読んでいただくとして、同誌の結論は玉虫色で終わっている。問題は、台湾侵攻がありやなしや？ではない。この事案は、どちらにしても「東アジア最大のリスク」と解説されている点が重要だ。
歴史を振り返ると、第２次世界大戦を引き起こしたのは、当時のチェンバレン首相（英国）のナチスドイツに対する融和政策だったと言われている。現状では、トランプ大統領がロシアとウクライナの仲介役となっている。
チェンバレンの役割を仲介者としてのトランプが担うとしたら、逆に戦火が世界中に広がることになりかねない。すでに中国と米国の関係は怪しくなっている。経済戦争が軍事対立につながる事例は、歴史上ではよくみられる事例である。
1941年12月８日、真珠湾攻撃で日本もその穴に落ちてしまった。歴史は繰り返す。わたしのざわつく気持ちが、本当に現実のものにならないことを祈っている。まさか起こらないだろうが。中国の台湾進攻は、最終的には誰をも利することにはないからだ。
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