2004年、経営学部の教員から大学院専任でイノベーションマネジメント研究科に移籍した時点に、「第一回目の大予言」を行った。「20年後の世界はこう変わっているだろう」という趣旨の予想だった。さて、22年後のいまの世界は、予言通りに変わっているだろうか？
その結果を評価してみたい。中間段階の2014年の評価では、80％が的中していた。結論を言えば、22年後のレビューでは、ほぼ100％予言は当たっている。
2026年2月3日（節分）を境に、わたしは大殺界から出て大躍進の年を迎えるらしい。これは、2024年以来のことだ。今週に入って、金運も仕事運も昇り調子の状態にある。上昇気流に乗っているような感じがする。かつては、OB会の席などでその年を占う予言をしていた。
霊感が衰えてきたのか、そうしたことに興味を失ったのかどうなのか、予言者としてはすでに終わったつもりでいた。しかし、「最初の大予言（2004年）」を22年後に再度レビューしてみたいと思う。大予言は、2004年の1月14日（水）だった。
法政大学市ヶ谷校舎835番教室で行われた「マーケティング論」の最終講義で配布された「講義レジュメ」を見ている（HPにアップされているので、再録することにする）。タイトルは、「日本とマーケティングの未来」であった。
10年先の日本の姿を予見していたことがよくわかる。やはり預言者の能力はあったようだ。そして、そこから22年が経過している。結果はいかに？
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＜2005年の大予測＞（2004年1月14日）
（１）米国型マーケティングの終焉
米国を代表する３つの企業が、10年以内に深刻な経営危機を迎えます。その根拠は、米国型のマスマーケティングが歴史的な役割を終えるからです。メガブランドとはいえど、実は永遠ではありません。マック、コーク、ディズニー、現代を代表する３つの米国ブランドがまちがいなく倒れます。その根拠は、以下の４つです。
・米国経済の地位低下：
中国とインドが台頭してきたら、世界の重心はアジアに移ります。
米国の時代が終わるとともに、栄光の頂点にいた米国のブランドは消えます。
・米国型の浪費経済文化への反省。
京都議定書を未だ批准できない米国は、いずれ世界からつまはじきにされます。
資源が有限であることがわかれば、浪費の象徴であるマックは世界から消えます。
・先進国における少子老齢化
やっぱり年をとったら、マック、コーク、ディズニーではないよね。
＜22年後の評価＞
中国とインドの躍進はいわずと知れたこと。2014年12月現在、オリエンタルランド（ディズニー）の業績は好調のようだが、すでに陰りが見えてきている。
マクドナルドは、国内外ともに企業として大いなる転換期を迎えていた（2015年に発表した書籍『マクドナルド 失敗の本質』（東洋経済新報社）を参照していただきたい）。コークのブランド価値はいまでも最上位にランクされているものの、そろそろ盛りを過ぎた青年だろう。新興国の成長があるから目立たないが、日本や欧州では飲料としてはコーヒーと茶系飲料に向かっている。
（２）日本では消費の中心モードが”和”に向かいます
おそらく数年以内に、日本発のデザイナーとアーティストが、世界の芸術界（デザイン、音楽、工芸分野）において大活躍をする時期が訪れます。その背後にある基本的な動因は、経済と文化のブロック化現象です（南北米大陸、欧州＋アフリカ、東アジア）。同時に、近々、新しい言語圏（漢字文化圏）が登場するからです。中国がその中心に位置する可能性が高いと思います。
日本は、そのとき、自らのアイデンティティを気候と風土にあったオリジナルな文化（衣食住）に求めるはずです。和のテイスト（明治・大正、江戸時代に回帰）は、すくなくとも国内では当然のことになります。安全で健康な食生活を軸に、エスニックな東アジア文化がこれと融合するかもしれません。
＜22年後の評価＞
100％完全に当たっている（10年後の2014年に、すでにその萌芽は見えていた）。世界を席巻している近年の「和食ブーム」（とくに寿司エコノミー）は、22年前にわたしが予測した通りになっている。高齢化で、ケーキより和菓子（あんこ）が売れ始めている。世界中がその傾向にある。もちもちした食感の和菓子が世界を席巻すると予言したが、当時は、「えっ？そんなことは」だった。また、フランスやドイツにおけるアニメや漫画ブームは、完全に予見通りに事が進んでいる。
（３）アジア漢字文化圏の成立と英語文化圏の歴史的敗北
日本、中国、韓国は「アジア漢字文化経済圏」を編成するようになります。そのとき、韓国は母国語を表現する手段としてハングルを捨て、漢字言語圏に再編入されます。韓国人の「短気」はよく知られた事実です（その形質は若干ですが、わたしにも遺伝的に残されているようです）。
なお、米国では、ある時期からスペイン語が準公用語になり、２０年後にはラテン文化圏に組み入れられます。ゲルマン言語圏が米国大陸で敗北を喫するわけです。英語圏は、欧州大陸に押しとどめられます。インディアンをいじめた原罪のツケを、500年後にピルグリムファーザーの末裔たちがようやく精算するわけです。
＜22年後の評価＞
この予測は、トレンド的にはほぼ当たっている。中国経済の台頭は、予測通りに進んでいる。ただし、先を見すぎていたかもしれない。時代はさらに先に走っていて、中国の経済バブルの崩壊を予見する必要がありそうだ。そして、この予言も当たっている。
中間段階の14年前に、「不確定要素は、中国・韓国・日本の関係悪化である」と述べた。この予言がいまやぴたりと当ってしまった。基本の「漢字文化圏生成」を、わたしは予測で放棄したわけではないが、漢字文化圏は言語的には英語文化に編入されそうだ。
（４）アジアからは国境が消える
１０年以内に「東アジアＦＴＡ（自由貿易圏）」が形成されます。その結果、日中韓は産業的にはＥＵのような共通の土台をもった経済圏を構成するようになります。東アジアからは経済的な意味での国境が消滅し、日本の中心は北九州（福岡）に移動します。そして、日本はアジアの観光立国になります。もはや日本や知識と文化以外に売るものなくなるので、文芸・文化観光立国にならざるをえなくなるでしょう。
なお、個人的な願望ですが、韓国人、中国人、日本人が連合して創る企業組織が登場することを願っています。もちろん、欧米人の参加も大歓迎です。創造的な仕事に「国」という概念がなくなるかもしれません。そのときの世界共通語は、英語のままかどうかは未定です。多分そうはならないでしょう。常識はいつも覆されるものです。
というのは、使い勝手が良い「自動翻訳機」が完成しているので、英語の強みは失われるからです。もっとも、スペイン語と中国語が優勢になるかもしれませんね。
＜22年後の評価＞
前半（日本はアジアの観光立国になる）は、（３）で述べた通りである。的中率が高いのは、「自動翻訳機」の使用がすでに一般化してしまっていることだ。最近のネット言語は、多言語化の傾向にある。当時の大方の予想（英語が世界を席巻する！）に反して、結果はわたしの予言どおりになっている。ネット使用言語の英語シェアは、あきらかに下がっている。
将来もそうだろう。技術が言語相互のコミュニケーションの壁を取り払っている。だから、言語間の相互依存関係も消えてはいない。むしろ、言語的な多様性こそが重要になっている。コミュニケーションの容易さが、文化間の相互理解を深めている。
（５）第４次産業としての農業の復権
製造直販の波が農業分野に押し寄せてきます。すべての農作物のうち、穀類と根菜類を除いて、野菜の多くは日本ではいまから５年間くらいは輸入超過の時代を経験します。しかし、最終的（１０年先）には、国内の農業改革（土地利用制度の変革と株式会社の農業分野参入）が実現した暁には、その段階で野菜の多くは国内生産に回帰します。生産直販が当たり前になりますから、農業は第４次産業（生産＋流通サービス業）として復権します。
＜22年後の評価＞
予言通りに、事態は進展している。わたしの予言内容は、世間では「6次産業化」と呼ばれている。野菜に関していえば、中国野菜の汚染問題から、農産物が日本から輸出されるようになっている（10年前の評価）。戸別所得保障という民主党（2009年～2012年）の悪政がなければ、わたしの予言はさらに加速されていたはずである。
わたしの希望の通りに、2012年には再度の政権交代が実現した（今回も「立憲・公明」の中道ではそれは無理だろう）。そして、農業はいまこの国の基幹産業になりかけている。「国内の農業改革（土地利用制度の変革と株式会社の農業分野参入）」は、皮肉なことに農家の高齢化のおかげで実現しそうだ。
若者が新規に参入している稲作農家は、経営的に将来に希望が持てるようになった。コメの値段が高くなったと文句を言っているが、その根源には、GHQの地主の解体がある（地方農家が兵隊の供給元だったからだ）。そもそも稲作を低生産性に放置しておいたのは、政治の責任ではない。米国の植民地支配のせいなのだから、これから米の値段は、農家が食べられるように適切に価格付けすべきだろう。
一方で、農業は環境産業でもある。慣行栽培から自然栽培（オーガニックライクな生産方式）に移行すべきだ。生物多様性を考えても、低投入型の農法（農薬・肥料、電力などをほぼ使用しない農法）に移行するだろう。
（６）日本を代表する大企業の多くは生き残ってはいないでしょう
トヨタ、ソニーをはじめとして、日本と世界を代表する２０世紀型大企業は１０年以内には苦境に陥るだろう。それは、製品革新や組織進化の問題というよりは、世界のビジネスを支える組織形態が変わるからだ。自立型の組織が連携する「知的連合体」がその中心イメージになる。その意味では、米国最大の流通業である「ウォルマート」の流通支配も終わりを迎えそうです。
＜22年後の評価＞
HVのおかげでトヨタ自動車は復活したが、パナソニックやソニーは大苦戦している。この一年間だけは円安に助けられているが、シャープの現状をみると、予言は当たってしまったようだ。事業構造変化に乗れなければ、日本のハードメーカーはグローバルにはきびしい状況におかれるだろう。
ソニーは、いまや電気屋さんではない。エンタメ企業に変身した。トヨタは、EVに注力しなかったおかげで生き延びているが、この先はわからない。わたしなどは、いまだにガソリンエンジン車に乗っている。
ウォルマートは、いまのところ元気である。しかし、ディスカウントの時代は、世界的には終焉を迎えている。次世代の小売業が育ちつつある。わずか10年間で、日本の小売業は、三越伊勢丹、イオンや7&iグループから、ユニクロやカインズ、ニトリなどの新興小売り（SPA）の時代を迎えている。
製造小売業の勢いは変わらないが、すでに次の動きがある。それは地政学的な変化によって起こっている事態だ。日本の小売サービス業経営者はどのように舵取りを変えていくのだろうか。
＜おまけ＞
わたしが注目している３つの企業は、「ワークマン」「ローソン」「物語コーポレーション」の３社だ。
「ワークマン」は、次のユニクロに躍進するだろう。現在の約２千億円の年商は、５年で５千億まで伸びる。「ローソン」は、従来型のコンビニではなくなる。「リアル＆テックリテイラー」に変貌を遂げて、地域の生活の核として機能する従来にない小売業に変わっていく。
「物語コーポレーション」は、気が付いてみれば牛角を抜いて、売上では日本最大の焼肉店チェーンになっている。将来的には、海外で成功したレストラン業態やハンバーグ店舗など、日本に逆輸入することになるだろう。
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