トランプ現象も中国の台頭も、英国のEU離脱も15年前から予兆はあった。2004年に経営学部「マーケティング論」の最終講義で配布した講義レジュメを見ている。いま振り返ってみると、世界でいま起こっていることは、当時のトレンド予測で透視できたことがわかる。
おもえば、こんなことを13年前の学部生たちに話して、大教室の教壇を離れた。そして、13年後のいま、ほとんどが現実になっている。予言の根底にあるのは、
①自由貿易経済の終わり
＊物理的な距離と文化的な近さの見直し
②資源供給過多から希少性の時代への移行
＊当たり前のこと
③日本的な価値観の見直し
＊自然と健康と安全
④米国一極集中の時代が終わる
＊安全はタダではない、自己防衛の始まり
という当たり前のことを指摘した結果だった。
これ以上のコメントは不要だろう。13年前の講義レジュメを再度掲載する。
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ここに掲載したのは、去る１月１４日 法政大学「８３５番教室」で行われた「マーケティング論」（担当：小川孔輔）の最終講義で配布された講義レジュメです。ここに公開します。
最終講義「日本とマーケティングの未来」 2004/01/14
１ はじめに
（１）最終講義にあたって
（２）１９８５（１９９５）年の大予測
・当たったこと
ベルリンの壁の崩壊
ダイエーの経営危機
マクドナルドの経営不振
ユニクロの成長と復活
・外れたこと
中国大分裂（３分裂）
東京大地震
（３）２００５年の大予測
・米国型マーケティングの終焉
マック、コーク、ディズニーの現代米国が倒れる
・消費の形は、”和”に向かう（→ 日本発のデザイン・アーティストの登場）
・アジア漢字文化圏の成立 （ → アジアから国境が消える）
・日本はアジアの観光立国になる
・第４次産業としての農業の復権
・トヨタ ソニーの日本企業は苦境に陥る
・ウォルマートの流通支配が終わる
・韓国人 中国人 日本人による連合企業の登場
２ マーケティングはどこに向かうのか？
（１）未来予測の前提
・発展途上を国を含んだ資源の奪い合い
→ エネルギーコストの上昇
・高齢化で時間は稀少ではなくなる
→ ボランティア組織（ＮＰＯ）を中心とした社会に変わる
（２）大量消費・大量生産の終わり
→ ふたたび域内消費に向かう
（３）モノ商品の社会は終わらない
・特色のある商品供給者は生き残る（事業規模は小さい）
・ただし、多品種少量生産とｻｰﾋﾞｽの付加の組み合わせ
３ わたしたちの生活は？
（１）食生活
・地産地消（マクドナルド化の終わり）
（２）衣・ファッション
・和装ファッションの復権
（３）住生活
・家族の形態が変わる
・家のサイズが小さくなる
・木の家の復活（間伐材の利用）
（４）遊び・仕事
・”大企業”はザウルスに
→ 組織の形態が「緩やかな連合組織」変わる
・個人は知識によって組織される
例： 大学教授の７～８割がパートターマーに
