数日前に、リサーチアシスタントの青木恭子さんから、2016年度版「花と野菜、環境に関する調査」(MPSジャパン)の結果と簡単なコメントが送られてきた。彼女の分析のポイントを紹介する。切り花の消費は、昨年度を境にどうやら転換点を迎えたようだ。
2016年度版「花と野菜、環境に関する調査」(MPSジャパン)は、マクロミルのモニターを利用したインターネット調査(N=520)で、2005年から継続的に実施されてきた。2016年単年度の集計表が手元にあると同時に、時系列の比較が可能なグラフも示されている。
興味のある方は、JFMA(日本フローラルマーケティング協会、03-3238-2700)に問い合わせていただきたい。わたしにとって印象が強烈だったのは、青木さんが指摘するように、切り花購入率の全体は微増(一年間の切り花の購入率は、46.9%から51.8%に増加)なのに、自宅用(20.6%)が減少を続けている点だろう。
若干の留保条件はあるが、都会に暮らす人にとって、農地や山林などの自然環境が日常的なものでなくなったからだろう。
詳しくは、次号のJFMAニュースにて、この辺のところをコメントしてみたい。
以下は、青木さんから、わたしたちJFMAの事務局へのメールである。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
JFMA 松島様、野口様 小川先生
お世話になっております。法政・青木です。
JFMA花と野菜、環境調査の報告書をお送りします。ご査収ください。
単純集計表と、念のため、作業用ですが、時系列+クロス集計表もつけます。
①ポイント
ポイントは、本文最初のページにまとめてあります。
自宅用が2014年以降、急に下がっていること、子供時代の花体験が貧弱になっていることが、気になるところです。
購入率は微増です。
マクロミルの回答者の世帯年収分布を調べると、今年は200万円以下など下の層の割合が減っていますので、そのあたりの影響もあるかもしれません。
また、20代で、環境ラベル認知・購入率や、エディブルフラワー購入意向などが高いという結果が、面白いと思います。
花の購入率と、家庭に日常的に花がある環境とは、相関がありそうです。
栽培情報のニーズや環境関連の表示への重視度は下がっているのですが、一番高かったのは洞爺湖サミットの頃です。つい先日、温暖化対策のCOP21のパリ協定を米中が批准して、年末くらいから協定が発効しそうなので、関連の政策やキャンペーンも出てくると思いますので、これからは上がっていくのではないかと期待しています。
②他の機関の調査との比較・整合性調査(内部資料)
(省略)