『農耕と園芸』（2010年11月号）編集部に、先ほどセンセーショナルな原稿を送った。長いので、全文は掲載ないだろう。そこで全文を個人HPに掲載することにした。国内の花市場で、取引システムを抜本的に見直すべきだ、という大胆な提言である。国内産地のためである。
このところ、物日の花の売れ行きを、専門店の店主や量販店のバイヤー、卸の担当者にたずねている。今回（9月）のお彼岸についても、ピンポイント（全国８箇所）で電話リサーチをしてみた。以下は、大体の結果である。
なお、調査対象期間は、9月20日～26日までの一週間、場合によっては、17日～26日までの10日間である。基本的に、対前年度の既存店ベースである。（*印）は、全店ではないことを意味している。
食品スーパーは、102％（＊A社）、113％（B社）、115％（C社）、118％（＊D社）、100％（＊E社）、ホームセンターは、130％（F社）である。例えば、D社の場合は、店舗別にデータを示すと、112％、119％、120％、115％、112％、145％、119％である。このデータは10日間の数値である。もっと短くして一週間にすると対前年比130％である。
A社とE社は、チェーン全体の20％程度をカバーしているにすぎない。全国平均では、量販店の花売場は、対前年度比で110％程度伸びていると考えられる。
皆さんは、この数字をどのように見るだろうか？
花の専門店は、この期間に売上を5～10％程度落としている。この傾向は、8月のお盆でも同じだった。専門店の不調の原因は、夏の暑さと供給不足にあるわけではない。仕入価格を反映させた店頭での価格付けに問題があったのだ。
さらに深く考えていくと、セリ機能を用いた商品調達の妥当性に突き当たる。供給の仕組みを真剣に考えるべきときなのである。直売所での販売傾向も同じだった。相場が高かったので、国産の花は直売所でも高い値付けになった。
夏の間、輸入物に比べて国産の花の品質が良かったわけではない。消費者の反応は正直である。物花のマムとカーネーションは、輸入物でよい。買うのも、スーパーやホームセンターで充分である。いまや量販店の花束の半分は、こうして輸入物で占められるようになった。国内の産地が対応できないからである。
この夏場に、花の価格が高騰した。専門店は、お盆とお彼岸に、仕入れ価格と連動して、例年に比べて10～20％程度高い値付けをしたはずである。手数料ビジネスの市場は、価格に連動して収入が得られる。だから、高値安定はあまり問題にしない。しかし、産地にとっては、最終結果としての事情は大きく異なる。
消費者は、仕入れ価格で花の価値を判断しない。店頭価格で花を選ぶのだ。だから、店頭で高い値札を見た従来の顧客は、量販店に流れてしまったのである。「町の花やさんと国内産地は、運命共同体なのである」という主張を昔からしてきた。これは、国内産地への警鐘でもある。
農水省が心配していたように、仏花の需要は減っていない。なぜなら、意外にも、日本人の信仰心は失われていないからである。それが証拠に、今年の9月26日の日曜日には、墓参りの客で首都圏周辺の道路が大渋滞になった。
「週末にお墓参りに行ったら、お供え用の花、花、花ですよ。先生、仏花は売れていましたよ」
JFMA副会長の伊藤瞳さんからの報告である。このまま習慣が定着すると、消費者は、物日の仏花を、さらには、ふだんの仏壇へのお供え用の花を、いつも値ごろ感のある価格で安定的に供給できる量販店で買うようになるだろう。昨年から、その傾向が顕著になりだしている。
この動きに対して、国内の産地は、どのように対応すべきだろうか？
結論は出ている、と私は思う。もし真剣に、将来も国内で花を生産しようと思うならば、現在の取引形態にメスを入れるべきときだろう。とくに、大規模な産地と量販店の間では、長期相対の取り組みを構築しないとならない。
このままでは、海外産の切り花（菊とカーネーション）に、根こそぎ、物日の市場を奪われてしまうことになるだろう。
