「スマホ(支出)係数」は、25%を超えている?

 「ソフトバンク、米携帯4位の買収で大筋合意」が発表された昨日、ソフトバンクの契約を解除した。厳密に言えば、ガラケイが残っているので、白い犬との付き合いはしばらくは続くが、「国内外の8金融機関が買収資金として総額4兆円規模の融資枠を設ける」との報道で別離が決定的になった。



 ソフトバンクが昨年買収したスプリントと、買収予定のTモバイルを統合すれば、米国での契約数は約1億件となるらしい。これで、契約数は米2強に匹敵するが、わたしたち日本人ユーザには何のプラスにもならない。孫正義さんのビジネス的な野望に付き合わされるだけである。ここは冷静に判断して、予定調和で解約することにした。
 というわけで、昨日の夕方、市ヶ谷のソフトバンクショップに行って、解約の書面にサインした。解約の手続きは、しごく簡単なものだった。15年ほど前、J-PHONEの契約をしたときは、銀行の振込み書類や印鑑証明など、ずいぶんと煩雑だったことを思い出していた。
 本来は、結婚より離婚のほうが難しいはずだが、ことが携帯となると、契約より解約の方がイージーなことがわかった。ちょっとした発見である。

 これで、ソフトバンク(スマホ)を解約したことにより、わたしは毎月、約一万円の支出を節約できることになった。これまでの支払いは、携帯本体(約7万円)の分割払い分、固定通信料金(月額4千円)に、国内外の通話料(2千円?)が加わっていた。月1万円くらいの支出になっていた。解約したが、ほとんど不便はない。
 わたしは、ラインもゲームもしない。フェイスブックはきらいだし、ツイッターにも興味がない。”アイパッド”があるから、やや重たいことを我慢すれば、情報検索などは問題なくできる。スマホがなくともなんの不便も感じない。
 別途にガラケイをもっているので、普段のメールのやりとりにも支障はない。ご存知のように、タイプインのスピードは、女子高生並みに高速である。だから、なんの無駄もない。

 繰り返しになるが、携帯大手3社が通信料金を安くしないために、とくに若者の消費が大きく制約されている。若いころに人生を楽しむことに、スマートフォンへの支出が重荷になっている。学生たちの支出をよく見てみると、スマホ関連の支出割合が大きすぎるのだ。
 先進国では、エンゲル係数(食品への支出比率)は25%を切っている。だが、おこずかいに占める携帯への支出割合(=スマホ係数)のほうは、25%を超えている可能性がある。これは、日本経済にとってマイナスなだけではなく、日本の消費文化にとってもひどいマイナスである。

 みなさんは、どう思うだろうか? 携帯3社の「談合価格」に抗議する形で、スマホを捨ててしまえば、若者たちの消費生活はもっと豊かになる。他人の情報発信を気にせずに、自分流にゆっくり時間を過ごすこともできる。
 スローな時間がほしい。学生たちには、深くゆっくりと考えてほしいと思う。彼らがネットから持ってくる情報は皮相で浅い知識が多いのだ。本質をえぐるようなプレゼンが減ってしまったのは、基本的はネットへの依存性が高まった影響だと思っている。